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1 民事・家事事件
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私が約20年間に扱った民事・家事関係の事件の総数は、調べたところ約850件である。これは、訴訟事件が多いものの、調停、裁判外の示談、破産の申立など民事・家事関係の全事件の合計であり、ありとあらゆる内容の事件が含まれる。単純平均すれば年間40件程度の民事・家事事件を処理してきたことになる。地方の小都市で仕事をしている他の弁護士との比較はしていないのでこれが平均的な事件の処理数かどうか分からないが、私がこれ以上の事件数を扱うことは能力の点からしても物理的にも不可能であったように思う。
この中には、複数の弁護士と弁護団を結成して対処しまたは現在も対処している事件が多数ある。例えば、長野じん肺訴訟、Ｎ大学の教授解雇事件、中国人強制連行長野事件、フィリピン人「慰安婦」補償請求裁判、労災死亡事件などである。合議事件が多いが単独事件もある。地方都市で一人で弁護士をしている者にとっては、弁護団を結成し、複数の弁護士と共同で裁判に取り組む機会を持つことは極めて重要でありまた有益でもある。優れた先輩弁護士やエネルギッシュな同僚弁護士から教えられ学ぶことが多いからである。10年以上前になるが、上田市内の弁護士4名が弁護団を結成し、共同で暴力団事務所の明渡事件を次々と4件ほど手掛けいずれも成功させたことがある。このような事件は単独で処理せず、複数の弁護士が一致協力すればこそ解決できるのである。最近では、長野県北御牧村に進出しようとしているオウム関連会社などを相手に弁護団を結成し、所有権移転登記の抹消登記手続を求める裁判などを提起し奮闘している。 |
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2 刑事事件
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私が約20年間に取り扱った刑事事件の総数は約450件である。これは99％裁判事件でありその約80％が国選事件である。過去20年間で年平均20件以上の刑事弁護を担当したことになる。
ここ数年の刑事弁護の特徴は、地方でも外国人が被告人である事件が急増したことである。長野オリンピックの前年にあたる平成9年度に私は9名の外国人の弁護を担当した。もし、地方都市で開業する弁護士は外国語の能力を必要としないと考えたならばそれは今や大きな間違いである。刑事弁護に限らず、労災事件、労働事件、家事事件などの分野でも徐々に外国人の依頼者が増えてきている。私が居住する上田市は約12万人の人口であるが、いまや合法的滞在の外国人だけでも2,500名を越え、オーバー・ステイの外国人を含めると約3,000名の外国人が居住していると考えられている。また、上田市には三つの大学と外国人向けの日本語の専門学校が一つあり、留学生も数十人居住している。
地方の中小企業の多くが海外に工場を持ち、外国との取引や人的交流を中央（大都市）を経由せず直接行なうようになってきてもいるのである。
私は、刑事裁判についても無罪を争う事件などでは積極的に弁護団を結成し弁護活動をしてきた。これまでに殺人事件2件（但し、1件は高裁で有罪とされた）、業務上過失致死事件（交通事故）1件、窃盗事件1件で無罪判決を獲得したが、これらはいずれも弁護団を結成し本格的に無罪を争った成果である。あらゆる角度から多角的に証拠を検討し無罪判決を勝ち取るためには早い段階で弁護団を結成し、一審段階から徹底的に争い充実した弁護活動をすべきである。
無罪を争うような刑事裁判の弁護は弁護士としてはやり甲斐のある事件である。地方都市にはこのような事件がないと思い込むのは早計である。人間が居住する限りどこにいても事件は発生するのである。 |
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3 破産管財人など
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裁判所の依頼により管財人として20年間で約20件の破産事件を処理してきた。平均すれば年1件程度処理してきたことになる。しかし、地方都市での破産事件は小規模なものが多く、それなりの配当が可能な本格的な破産事件は限られていた。ところが不況の長期化にともない地方都市でも負債総額が10億円を越え、時には100億円を越えるような破産事件も決して珍しくなくなってきた。
私は、和議や会社更生事件の依頼があれば逃げずに受任してきた。過去20年間で私が担当した和議事件及び会社更生事件は各2件ずつある。会社更生事件の保全管財人や法律顧問などを一旦引き受けると10年以上関わることになるが、それぞれ個性的な中小企業の経営者から経営の仕方や経営哲学を学ぶことができる。私は更生会社の法律顧問に就任した場合、少なくとも月1回、管財人を議長とする経営会議を開催してもらい必ず出席している。こうすることにより弁護士も更生会社の経営の実情を把握し適切な助言や処置を講ずることができるだけでなく、中小企業の経営について実務を学ぶことができるのである。 |
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4 顧問関係
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私は労働事件について基本的には労働側に立って裁判に関与してきたので、民間会社の顧問先を自ら積極的に増やすことはしてこなかった。しかし、知り合いの税理士などに紹介されて顧問を依頼してきた会社などが合計16ある。内訳は市町村などの公的団体が４、民間会社や労働組合などの民間団体が12である。顧問料を支払わない団体もいくつかあるので、私の場合顧問料の年間収入は数百万円に過ぎずこれだけでは事務所の経費さえ賄えない。しかし、小都市に事務所を構えている弁護士の中にも数十件の顧問先をもち、事務所の経費程度は顧問料で稼いでいる弁護士も少なからずいる。 |
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5 法律相談活動
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上田市と佐久市に在住する弁護士13名が、弁護士会内の非公式の組織である「在住会」を結成し、市町村などからの委託により無料法律相談活動を行っている。現在、上田市、更埴市、社会福祉協議会、消費者センターなどの委託により、年間60回（1回2時間）を越える無料法律相談を実施している。委託料は全額「在住会」に入金となり、在住会の事務員の給与やその他の経費に当てられている。
私個人は、佐久出身ということで、開業の年から今日まで20年間、佐久地域広域行政事務組合（佐久地方の16市町村が参加）の委託により月1回無料法律相談を実施している。この法律相談は全て予約制で1日13名の相談者を受け付けている。原則として午前9時半から午後4時30分まで、1人30分以内である。この無料法律相談は毎回満員である。人生相談的な相談も少なくないが、離婚、相続、相隣関係、サラ金問題などありとあらゆる相談が持ち込まれる。私は過去20年間1回も休まずこの法律相談を1人で担当し3000名を越える住民らの法律相談に応じてきた。 |
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6 弁護士会活動
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長野県弁護士会のように100人程度の小規模な弁護士会の場合、委員会活動や当番弁護士などの負担は大都市と比較すると相対的に大きい。私は長年人権擁護委員会の委員をしているが、この委員会は常に人権侵害救済申立事件を数件抱え極めて多忙である。
私が弁護士になってから多くの重要な人権救済申立事件がこの委員会に持ち込まれ、私も委員の一人として調査や研究に携ってきた。私の記憶している重要な人権救済事件としては、カメラメーカーとして有名なヤシカの労働者が会社に出社できないほどの重大な人権侵害を受けた事件、教壇に立っている外国籍の女性が正式な身分である教諭の地位に就けなかった事件、松本市内で深夜大学生が警察官に対する公務執行妨害の容疑で不当逮捕された事件、小諸市内のホテルが浴場入り口に「不法滞在の外国人の入浴お断り」との掲示をした事件、長野市にある栗田病院が精神病患者らの人権を著しく侵害した事件などがある。これらの人権侵害事件について長野県弁護士会は精力的に調査し会社、警察、病院などに勧告や警告を発してきた。
私は、1992年5月から1998年4月まで6年間日弁連の人権擁護委員に就任し、第6部会（国際人権部会）に所属した。この部会は国際人権法の調査研究などをしているが、私はこの部会で戦後補償問題の調査研究に関与した。具体的には、「従軍慰安婦」問題やフィリピンにおける戦争被害の調査を担当した。日弁連は1993年の第36回人権擁護大会第一分科会のテーマに「戦後補償」問題を取り上げ実行委員会を結成した。私もその実行委員会の委員のひとりとなったが、日弁連は同年春シンポジウムの準備の一環として、中国、韓国、フィリピンなどアジア太平洋地域10か国に調査団を派遣し戦争被害の実態を調査した。私はフィリピンにおける戦争被害の調査団に参加した。この調査団は、フィリピンにおける日本軍による住民虐殺の被害の目撃者など68名から被害状況を聴取し報告書を作成している。戦後生まれで抽象的にしか戦争を知らなかった私は、この調査活動に参加し生々しい証言を得て強い衝撃を受け、自らの無知を恥じた。
日弁連の人権擁護委員会は、実に多くの人権救済申立事件を取り扱い、その中には社会的に注目されている事件も多い。月1回程度開催される委員会で配付される資料を読み事件の概略を理解するだけでも大変な労力を必要とするが、日本の人権状況を知り、各種の人権問題について日弁連内の専門家の激論を拝聴できるので、地方都市に住む私のような弁護士には大変有益な場であり勉強になった。
私は日弁連の人権擁護委員に在任中、フィリピンにおける日系の戦争孤児らの人権救済申立事件の調査活動にも参加した。日弁連の調査団は1995年1月にフィリピンのミンダナオ島ダパオ、ルソン島バギオなど戦後も現地に取り残された日系人が多数居住する山奥まで足を運び、フィリピンの戦争孤児たちが戦前戦後どのように生きてきたか直接彼等に会って事情聴取した。私はこの調査に関わり、上田市からも多数の住民が戦前ミンダナオ島ダパオに渡リマニラ麻の栽培などに従事していたことを知った。そして、1人の戦争孤児について、上田市内に今もいる親戚を捜し出し、戦争の混乱の中で生き別れとなった父親の墓を捜し出すことに成功した。
1998年度の関弁速定期大会のシンポジウムのテーマは、「子どもへの虐待」問題であった。私はこのシンポジウムの実行委員の一人であったが、この委員会は昨年6月に子どもの虐待問題に関するアメリカの制度を調査研究するためロサンゼルスに調査団を派遣した。私もこの調査に参加したが、アメリカの制度と日本の制度との違いがあまりにも大きく強いカルチャー・ショックを受けて帰ってきた。私はそれまで子どもへの虐待問題に無関心のまま仕事をしていたが、この実行委員会に参加することで目を覚ますことができた。少年事件や家事事件などを扱う際、問題意識をもって事情を聞くと背後に子どもへの虐待問題が潜んでいることがしばしば見受けられる。しかし、弁護士の側が問題意識を持っていなければ虐待問題に注意が払われることなく、事件は表面的に処理されてしまうのである。
ところで、地方都市で弁護士をした場合、どうしても情報が不足するという問題があるかもしれない。日弁連の活動をとっても、日弁連の委員をしていない限り重要な日弁連の活動を知らないままに過ごしてしまうことが多い。しかし、このことは東京などの大都市で開業したとしても多かれ少なかれ同じことである。日弁連は現在インターネット上でホームページを開設し、宣言や意見書など重要と思われる情報を広く提供しているが、全ての有益な情報がホームページに掲載されている訳ではないし、インターネットを利用していない会員も多い。私の乏しい経験からしても日弁連や関弁連が個々の会員といかに重要な情報を共有できるかがこれからも重要な課題であり続ける。 |
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7 私的な活動
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私の知る限り地方都市で開業している弁護士の多くが、青年会議所の会員になったり、ライオンズクラブやロータリークラブの会員になり活動している。これらの組織の会員になることは弁護士にとって趣味と実益を兼ねることにもなり、弁護士業務の遂行上有益と思われる。私にも何回か誘いがあり一時は加入を考えたこともあるが、私自身は多忙と自らの信条から結局これらの組織の会員にはならなかった。
しかし、私は、上田市において、知人と上田市民大学を組織しその運営委員を長年している。上田市には、戦前、全国に先駆けて開校した「上田自由大学」の伝統がある。私が上田市で開業してまもなく、反核・平和や給食センター反対の市民運動を展開している人などが事務所を尋ねて来るようになった。当時私は先輩弁護士に誘われ「Ｎ大学の教授解雇事件」の裁判を担当していたこともあり、自然に彼等地方の市民運動家たちと接触する機会が多かったのである。上田市民大学は、Ｎ大学の教授解雇事件の裁判を支援した市民運動家とＮ大学を解雇された教授らの協力で結成された。大学当局が教授らの講座を奪うならば、広く市民に開かれた講座を市民が自主的に開設することが目的であった。Ｎ大学の教授解雇事件は数年後に裁判としては全面勝訴で解決したが、その後も上田市民大学は続けられた。我々は運営委員会を作り、月1回程度、人権・平和・環境問題などについてテーマを決め、哲学者の内山節氏らを講師に招き参加者全員が討論に参加する方式の自主的な学習活動を20年間続けてきた。また、上田市民大学は、町の映画館では決して上映してくれない映画や演劇をその都度実行委員会を結成して観賞する活動や、上田市周辺に居住する外国人との交流会を持つなどの活動もしている。フィリピン人元「慰安婦」で今は亡きロサ・ヘンソンさんやフィリピンの戦争孤児を上田に招き、その証言を市民が聞く集会を開催したこともある。市民大学の会員は、教員、労働者、主婦、公務員、学生などおよそ100名であるが、会員でなくとも誰でも自由に参加できるように運営している。最近は自分達の健康作りのための山登りや千曲川の源流を訪ねることもしている。私にとっては今や上田市民大学は事件以外で市民と直接接触する貴重な場になっている。
私は、5年前から、教授解雇事件で勝訴した相手の大学である地元のＮ大学から要請されて、法学Ｂ（サブタイトルは「人権と国際社会」）の講座を担当し、大学生に週1回講義している。この講座は、外国人の人権や女性・子ども・障害者の人権などについて、日本国憲法だけでなく国際人権法をも踏まえて検討する講座である。私はこの講座を受け持ちながら自分では大学時代勉強しなかった世界人権宣言、国際人権規約、女子差別撤廃条約、子どもの権利条約などの国際人権法を少しずつ勉強している。常時数十件の裁判を抱えながら週1回大学で講義することは苦労が多い（受講生は200名前後おり答案の採点だけでも大変である）。しかし、大学生である若者多数と接触できることは嬉しいし、自分の勉強にもなるので今のところ辞めないで続けている。
なお、地方都市の弁護士は、裁判所の調停委員、地方労働委員会や土地収用委員会の委員、県や市町村の各種の審議会の委員などの公的な仕事を引き受けている割合が都市部の弁護士よりもはるかに高い。大都会に比較すると弁護士の数が圧倒的に少ない結果である。最近では重度の身体障害者などを受け入れている社会福祉法人が、少なくとも理事の1人に弁護士を就任させることが期待されている。私を含め上田市の数名の弁護士が社会福祉法人の理事に就任している。 |
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8 私生活
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地方都市で弁護士の業務に従事した場合、大都市と比較したならば少額の訴訟事件を多数同時に進行させることになり、時間に追われる生活を余儀なくされる。大都市の弁護士もかなり多忙な日々を送っている弁護士が多いことは知っているが、一つ一つの事件を比較すると地方の弁護士は収入面では能率の悪い事件を多数処理していることが明らかである。私の場合、普通の日は自宅から歩いて5分の事務所に午前8時までには出勤し、午後8時過ぎまで仕事している。事務員は週休2日制で土曜日は休みであるが、私自身は土曜日も仕事である。日曜日ですら原稿書きに追われることがある。上田市の裁判所までは事務所から歩いて5分であるが、佐久出身の私には、佐久支部の事件が全受任事件の30％ほどあり週のうち2日程度は事務所から車で約40分ほどの佐久支部に通っている。私は自分で車を運転し年間の走行距離は2万キロを越えてしまう。受任事件の約10％程度（高裁の事件を含む）は上田支部や佐久支部以外の裁判所に係属している。したがって、私は月に数回東京や長野その他の都市に出張することになる。東京の場合数年前までは泊まりで出張することが多かったが、長野オリンピック前に長野新幹線や高速道路が開通し、最近は日帰りの出張がほとんどとなってしまった。このため私の仕事はかえってきつくなった。
弁護士の仕事は打ち込めば打ち込むほど息抜きが必要である。地方都市の弁護士もそれぞれ独自の方法で気分転換を図っているが、私の場合、日帰りできる近くの山に登り頂上から周囲の景色を眺め、帰りにひなびた温泉に入浴して帰ってくることが休日の優雅な過ごし方である。幸い信州にはこのような山や温泉が無数に存在する。一時期は年間20回以上ゴルフをしていたこともあるが、長引く不況の到来とともにゴルフについては熱が冷めてしまった。
私は前記の通り、フィリピンの「慰安婦裁判」などの調査の必要からフィリピンやドイツ、オランダなどに何回か調査に行き、また、日弁連や関弁連の海外調査に加わり調査活動をしてきた。しかし、通常これらの海外調査はスケジュールがきつく息抜きにはならない。そこで私は、1人のこともあれば妻子を連れて行くこともあるが時々、暇をつくり海外に出かけ息抜きをすることにしている。
ここ10年位の間に上田市や佐久市周辺（軽井沢には昔から作家が集まっていた）に陶芸家、彫刻家、小説家などの芸術家が全国各地から多数移り住みそれぞれ個性的な作品を制作している。日本蕎麦の店を上田で開くためわざわざ都会から移り住んだ人もいる。もともと上田市には自由画運動を提唱した山本鼎が、農民に副業として教えた農民美術の伝統もある。戦没学徒の遺作である絵画を多数展示していることで知られる「無言館」などの美術館も上田市にはいくつかある。地方にいても芸術に接することはいくらでもできるのである。 |
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